コンサルタント転職ノウハウ ～応募書類対策～

履歴書は積極的に加点を狙うというよりも、余計な減点を避け、自分自身に関する事実について、フォーマット通りの記述を簡潔に行うことが大切です。

・学歴・職務経歴の年月のズレのないように
・経歴詐称は論外
・誤字脱字はゼロに

上記のポイントを満たしていないと、根本的なドキュメント作成能力や注意力が疑われ、明確に減点要素となりますので、細心の注意が必要です。

履歴書は、まず間違えないこと、それを念頭に作成しましょう。

JIS規格のフォーマット（WordまたはExcel）を利用してPCで作成するのが基本ですが、手書き指定がある企業は手書きで記載します。

ただし、コンサルティング業界への転職においては、手書き書類の提出を求められることはほとんどありません。

「休学」「留年」などは、一見マイナスなイメージですが、隠すことなくその明確な理由を明記します。（海外留学等）

TOEICは600点以上の場合に限り書きます。ただし実際には、外資系コンサルティングファームを受ける際は、出来れば800点以上を取得しておくのが望ましいでしょう。

英語力は即戦力につながるため、選考者が見ているポイントのひとつです。

有している資格については、コンサルタントの業務に活かせるものや、業務に関連するものに絞って記載します。一般的な普通自動車免許や、カラーアドバイザーなど、コンサル転職との関連がなく、趣味性の強いものは、基本的にはあえて記載しません。

ただし珍しい資格を有している場合は、面接の場を温めて話が盛り上がるきっかけになる可能性があるので、記載の意図を固めた上で、あえて記入することもあります。実際にどうするかについては、エージェントと打ち合わせをしておくとよいでしょう。

学歴や職務経歴の年月のズレがないよう再確認してください。特に履歴書と職務経歴書の間に月日の齟齬がないかについては、よく確認しておきましょう。

また、選考者へのイメージを優先するあまり、経歴詐称することだけは絶対にやめましょう。

コンサルタントに求められている能力として、問題解決力・課題解決力をアピールする必要があります。

この能力こそが、まさにコンサルタントに求められる能力のうち最も重要なものだからです。

職務経歴書は、ご自身の実態をどのように演出して見せていくかを工夫して作成するものですが、真実ではない誇張や、虚偽説明をしてはいけません。

職務経歴書は2～3枚程度が理想です。

冒頭に「職務概要（サマリー）」、次いで職務経歴ごとに「スキル／得意分野」「職務内容の詳細」を書きます。

まず、職務概要を2〜3行程度で記載します。概要なので、これまでの職務経歴の流れを簡潔に記します。

その後に、職務経歴ごとにスキルや職務内容の詳細を、過去に在籍した企業の数だけ記入していきます。

ただしどの職務経歴も同等の扱いとするのではなく、今狙っているコンサルのポジションとの関連が深い職務経歴と、そうではない職務経歴で、記述の詳細さを変えて強弱を付けます。

重要なのは、自らのブランディングに役立つ部分を重点的に書くことにより、積極的に加点を取りに行くということです。

内容で最も重要なのは冒頭のサマリーです。どんなに忙しく、書類全体に目を通す時間の無いコンサルティングファームの面接官も、冒頭のサマリーだけは目を通します。

実績をアピールする場合は、なるべく定量的に表現します。「売上が大幅に向上」→「売上が前年同月比で80％増」、「トップクラスの成績」→「全社で上位3％の実績」などというように、具体的な数字で示すようにします。

「職務内容の詳細」では、自らの担当業務を記述するだけではなく、ご自身がチームの一員として参画することにより、どのような変化（Before/Afterの課題と成果）があったのか、業績やチームへの貢献度をわかりやすく説明するのがポイントです。

また、活かせる経歴・知識・技術（コアスキル）を箇条書きで記載することで、アピールしたいポイントを見やすく簡潔に記載できます。

履歴書と同じように、誤字脱字には注意してください。いったん完成したら、一度必ず紙にプリントアウトして、赤ボールペンを片手に、PC画面で見るのとは違った目でチェックするのがおすすめです。

また、文章の言い回しには、知的な表現やフォーマルな単語を使い、稚拙な表現やくだけた表現は避けましょう。職務経歴書では、書かれている内容だけではなく、文章構成能力そのものも見られているからです。

なお、職務経歴書において、コンサルティングファームの募集ポジションによっては、面接前の足切りポイントが存在する場合があります。

たとえば、戦略系コンサルティングファームでは、学歴や職歴がチェックポイントになる場合があり、総合系コンサルティングファームでは、募集部門の業務経験だけでなく、IT経験や、PM経験等の有無が、採用の判定基準として設定されている場合もあります。

このあたりの実情については、採用側の内情に詳しいエージェントから、アドバイスを得ておくとよいでしょう。

「志望動機書」という名前ではありますが、「自分がコンサルティングファームの選考を受けたいと思った理由」をそのまま書くわけではありません。たとえば「○○の課題を解決したいから」というのはあくまで「自分の思い」に過ぎず、独善的であると受け取られかねません。

履歴書や職務経歴書と同様、志望動機書についても、採用担当者（読み手）から見たら、これで本当に採用したいと思えるかどうかという観点で作成する必要があります。

志望動機書には、特に決まったフォーマットやルールはありませんが、ご自身の思いだけではなく、自分の経歴やスキル、採用側の求める人材像、自分と同じ立場の候補者との差異を分析した結果を反映させればよいでしょう。

具体的には、「志望理由＝ご自身の考え」と「自分が採用側に貢献できること＝バリューの提示」の二本柱で考えると作成しやすくなります。

そこに、ご自身の考えや提供するバリューを裏付ける具体的な原体験や思いといった、ご自身に固有の内容で肉付けをしていきます。

このようにすることで、自らの方向性という主観的な理由と、採用側のバリューにつながる（つなげたい）という客観的な理由で志望動機が構成され、説得力のある志望動機を組み立てることが出来ます。

もちろん、志望動機は、選考を受けるコンサルティングファームごとに少しずつ異なるものです。受けるファームについて、Webサイトや、公開されていればIR資料等にも目を通し、企業研究を行ってから書類を作成するとよいでしょう。

ご自身だけの思いを披露するのではなく、クライアントのため、チームのため、採用者であるコンサルティングファームのために、自分はどのようなバリューを提供したいか（提供できるか）について、客観的に納得できる論理構成であることが重要です。

志望動機は面接でも聞かれます。志望動機書と矛盾がないよう、綿密に準備しておきましょう。