野村総合研究所の転職・求人情報

野村総合研究所(NRI/戦略)の特徴

• コンサルティング
• 金融ITソリューション
• 産業ITソリューション
• IT基盤サービス

• 2001年　東京証券取引所第一部に株式を上場
• 1965年（株）野村総合研究所（NRI）設立
• 1966年（株）野村電子計算センター（NCC）設立（1972年に野村コンピュータシステム（株）に社名変更）
• 1967年　ニューヨーク事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・アメリカ）を開設
• 1968年　野村オペレーションサービス（株）を設立（1996年にNRIデータサービス（株）に社名変更）
• 1972年　ロンドン事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ヨーロッパ）を開設
• 1974年　野村コンピュータシステム（株）「STAR（証券業向け共同利用型システム）」を稼働
• 1976年　香港事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホンコン）を開設
• 1983年　野村システムサービス（株）を設立（1997年にNRI情報システム（株）に社名変更）
• 1984年　シンガポール事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・アジア・パシフィック）を開設
• 1987年　野村コンピュータシステム（株）「I-STAR（ホールセール向け共同利用型システム）」を稼働
• 1988年（株）野村総合研究所と野村コンピュータシステム（株）が合併し、（株）野村総合研究所に
• 1991年　野村システムズ関西（株）（現NRIネットコム（株））を設立
• 1993年「T-STAR（投信会社向け共同利用型システム）」を稼働
• 1994年　NRI Pacific Inc.（現 NRI Pacific）を設立、台北事務所（現 野村総合研究所（台湾）有限公司）を開設
• 1997年「BESTWAY（投信窓販システム）」を稼働
• 1999年（株）野村総合研究所がNRI情報システム（株）を合併
• 2000年　NRIセキュアテクノロジーズ（株）を設立
• 2000年　NRIシェアードサービス（株）（現NRIワークプレイスサービス（株））を設立
• 2001年　NRIデータiテック（株）を設立
• 2001年　NRIサイバーパテント（株）を設立、東京証券取引所第一部に株式を上場
• 2002年　野村総合研究所（上海）有限公司を設立
• 2002年　野村総合研究所（北京）有限公司を設立
• 2003年「STAR-IV（証券向け共同利用型システム）」を稼働
• 2004年「e-JIBAI（自賠責保険共同利用型システム）」を稼働
• 2006年（株）野村総合研究所がNRIデータサービス（株）を合併
• 2007年　NRI社会情報システム（株）を設立
• 2009年　NRI・BPOサービス（株）（現NRIプロセスイノベーション（株））を設立
• 2010年　野村総合研究所（大連）有限公司を設立
• 2011年　ノムラ・リサーチ・インスティテュート・インディアを設立（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・コンサルティング・アンド・ソリューションズ・インディア）
• 2012年　NRIシステムテクノ（株）を発足、ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ フィナンシャル・テクノロジーズ・インディアを発足
• 2014年（株）だいこう証券ビジネスを子会社化、ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホールディングス・アメリカを設立、ノムラ・リサーチ・インスティテュート・アイ・ティ・ソリューションズ・アメリカを設立
• 2015年　ノムラ・リサーチインスティテュート・シンガポールを設立、ブライアリー・アンド・パートナーズをグループ会社化
• 2015年　NRIみらい（株）を設立、日本智明創発ソフト（株）と北京智明創発有限公司をグループ会社化
• 2016年　ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパンを設立、カッター・アソシエイツをグループ会社化、NRIリテールネクスト（株）を設立、NRIデジタル（株）を設立、ASGをグループ会社化
• 2017年　ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホールディングス・オーストラリアを設立
• 2018年　Nvantage India Private Limitedを設立　参照：https://www.nri.com/jp/company/history

野村総合研究所（NRI）は「新しい社会のパラダイムを洞察し、その実現を担うお客様の信頼を得て、お客様とともに栄える」を使命としており、思いがけない新しいビジネスモデルを次々と生み出し、新しい価値を創造することで世の中に貢献することを目的とした「未来社会創発企業」としてあくなき挑戦を続けています。

野村総合研究所（NRI）でキャリアを積む魅力とは、スケールの大きなテーマに裁量をもって挑み、世の中を変えていくような新しい仕組みをその手で創り出せることです。
またNRIでは「健康経営」を実践しており、全ての社員が心身ともに健康でクリエイティブに働ける環境づくりに努めています。
女性のキャリア形成にも積極的に取り組んでおり、出産後の女性社員の復職率は100％近くに及んでいます。

野村総合研究所（NRI）では、マルチアサイン体制を取り、若手は複数のプロジェクトを並行して進めていくため、短期間で業界・テーマを問わない幅広い経験を積むことができます。具体的なキャリアパスは下記となっていますが、入社1年目からコンサルタントとして顧客の矢面に立つ経験を積み、入社2～3年目にはプロジェクトリーダーとして、プロジェクト全体に責任を持ち課題分析・仮説構築を主導、4～5年目には営業や案件開拓に主体的に関与、10年目からは業界・日本を代表する一流のコンサルタント・ビジネスパーソンになるべく、若手に圧倒的な裁量権を与えて育成する、特に主体的に成長しようとしている人に対して多くの挑戦機会を与える風土があります。

『キャリアパス』
1年目～「コンサルタント」2・3年目～「プロジェクトリーダ」ー4・5年目～「問題解決のプロフェッショナル」10年目～「パートナー・プリンシパル」

野村総合研究所（NRI）は、人を「財」として扱い、「自分の名前で勝負できる」コンサルタントの育成に真剣に取り組んでいます。
「人」は経営資源の中で最も重要なものと定義されているため「人財を長期的に育成する風土」があり、若手に圧倒的な裁量権を与えて育成する、特に主体的に成長しようとしている人に対して多くの挑戦機会を与える風土があります。
人材育成の仕組みは、階層別・役職別プログラム、中核人財育成プログラム、キャリア基礎研修、キャリア実践研修、グローバル人財育成プログラムと分かれており、若手だけでなく中堅から部長まで幅広い年次向けの研修を用意し、自分の立ち位置や役割を理解し、NRIグループの成長戦略・事業創造を担う中核人財を育成するための研修が多数用意されています。 参考文献＞「新版 コンサル業界大研究」コンコードエグゼクティブグループ／コンサルティングファーム研究会著

野村総合研究所（NRI）で求められている人材像は、野村総合研究所の社員として、激動の時代にあってもその変化を楽しみ、好奇心を持って新たな事柄に取り組んでいける人です。
プロフェッショナルを目指すため、「何事にも挑戦し続ける強い意志」「目まぐるしく変化する社会への興味」「深く探求する好奇心」の3つを備えた人が求められています。

また、「コミュニケーション能力」を持った人材も求められています。
ここでいうコミュニケーション能力とは、ただ単に話が上手ということではなく、顧客もまた手探りの中、辛抱強くコミュニケーションを取りながら寄り添っていける、そして、顧客の意図を発想し、汲み取れる、そんな能力を持った人材が野村総合研究所（NRI）では求められています。

野村総合研究所（NRI）都内の会社員を対象に「働き方と移住」のテーマで調査〜コロナ慣れで低い出社頻度を志向、コロナ以前の働き方では、会社員の不満増加と都心一極集中の継続を招く〜
株式会社野村総合研究所（NRI）は、2022年2月15日から2月21日にかけて、東京都内の大企業1に勤務する20代～60代の男女合計3,207人を対象に、働き方と郊外・地方移住に関するインターネットアンケート調査を実施いたしました。

引用元＞https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2022/cc/0624_1

三井住友海上あいおい生命にAIソリューションを導入
国内の事例紹介
2019年に野村総合研究所のAIソリューション「TRAINA」が三井住友海上あいおい生命保険株式会社へ導入されたプロジェクトです。
近年、コンタクトセンターの人員不足と採用の困難が続いており、AIを活用して解決しようという試みとなります。
TRAINAの導入で、音声通話のテキスト化やFAQの検索効率の向上、顧客データの収集と分析が可能になりました。
成果は、平均通話時間の8.9％削減やオペレーターの定着率向上、対応品質のアップなどです。

引用元＞https://www.nri.com/jp/Tag-Search?contentTypes=cba076ee-356d-47f2-b462-8b9e3a6b5f14

三菱東京UFJ銀行への金融リスク管理ソフトを導入
国内の事例紹介
野村総合研究所が、2017年に株式会社三菱東京UFJ銀行にリスク管理ソフトである「Oracle Financial Services Analytical Applications」を導入したプロジェクトです。
劇的に変化する環境に危機感を覚えた三菱東京UFJ銀行が対応力を強化すべく、野村総合研究所に依頼したのが発端で、リスク管理ソフトを導入しました。
結果として、現状を分析しての意思決定や収益性の客観的な評価、不測の事態への備えなどが効率的にできるようになっています。
引用元＞https://www.nri.com/jp/Tag-Search?contentTypes=cba076ee-356d-47f2-b462-8b9e3a6b5f14