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▼部門の特徴 コンサルタントが上流をさばき実装はエンジニアへ、というような従来型のPJ推進は志向していません。当部門ではコンサルティングとエンジニアリングがワンチームとなり価値提供することに強みを持っており、そうすることでより大きな価値提供を可能としています。 また、中途社員と新卒社員の比率、男性社員と女性社員の比率が共に約半々であり、とてもバランスの良い組織構成となっています。尊重と信頼を土台としながら、役職や年齢、勤続年数などに縛られずフラットで自由な風土があり、離職率の低さに表れる通りの働きやすい環境が自慢です。 ▼部門のミッション 当社では、ここまで数多くの商社様にご支援させていただいております。機動性の高い組織運営と、過去培った商社/卸業務の知見を深化させることで、各マネージャとメンバーが有機的に連携し専門性を高めながら、裾野の広い産業界の課題解決とお客様への提供価値の最大化を目指します。 ▼この仕事で得られるもの 商社業界におけるビジネスからITまでの深い専門性を獲得することができます。また、お客様の現場に入り込んだ課題解決や実行支援を行っていることから、お客様との強いパートナーシップの構築ができ、その先の成功体験を伴走者として味わうことができます。 ▼キャリアイメージ LTSは個々の志向するキャリアを大切に考え、共に創り上げていくスタンスを取っています。 特定領域における価値貢献をスペシャリストとして極めたい、部門マネジメントや事業運営に携わりたい、商社領域における新規コンサルビジネスの立ち上げにチャレンジしたいなど、あなたの思い描くキャリアをまずはご相談いただき、共に実現していきましょう。

▼本ポジションの特徴 ・ビジネスアナリシスの専門性が高い＝足腰の強いコンサルタントを目指せる ビジネスアナリシスとは業務を分析することで構造を紐解き、課題を抽出したり業務のあるべき姿を設計する専門性のことです。LTSは設立当初よりお客様業務の変革に携わりその専門性に磨きをかけてきました。ITの知見だけでなく、業務を理解しているからこそ本質的な課題解決をリードすることができ、足腰の強いITコンサルタントを目指すことができます。 ? ・お客様側での支援が基本 ベンダー側での支援ではなく、お客様のチームの一員として支援をしていくスタイルが基本です。お客様と直接対話を重ねつつ、本質的な悩みに対してアプローチしていきます。難度は高いですがその分価値提供のインパクトが大きく、それがやりがいにつながることも多いです。 ? ・プライム＆独立系でピュアに課題解決と向き合える プライム案件がほとんど、かつ独立系ファームのためしがらみがなく、ピュアにお客様の課題と向き合い本質的な解決提案ができます。お客様と同じ目線で考え伴走し、変革を成功に導くパートナーというスタンスを貫いてきた当社では、単なる提言ではなく本当の意味で成果を出していくことに重きを置いています。 ▼部門の特徴 配属予定の部門の在籍数は約80名、男女も半々、プロジェクトリード層以上が約半数 特定の層に偏ることなく非常にバランスの良い構成となっています。新卒採用が順調ということもあり今後ジュニアメンバーの増加が見込まれており、中途採用ではキーとなるプロジェクトリードへの期待値が高まっている状況です。 また、昨今ERP/EPM領域への注力にて大幅な組織変更を行ったため、お客様へのデリバリー業務だけでなく組織づくりや事業成長における検討事項も多く、多様な機会にあふれている状況です。ご志向に合わせてですが、ぜひ今までのご経験を活かしながら体制構築にも積極的に携わっていただければと考えています。

▼部門の特徴 コンサルタントが上流をさばき実装はエンジニアへ、というような従来型のPJ推進は志向していません。当部門はコンサルティングとエンジニアリングがワンチームとなり価値提供することに強みを持っており、そうすることでIT戦略策定、データ戦略策定からインプリメントまで、一気通貫で手がけられるケイパビリティを蓄積・強化するフィードバックループを回せるのが特徴です。また、組織自体は産声を上げたばかりですので、本当に多くの機会に恵まれています。デリバリーでの価値貢献を軸としながらも、組織を創っていく、事業をグロースさせるなどに興味をお持ちの方であれば面白いタイミングです。また、プライム上場でグループ計1,100名を超える規模を有し、コンサルティングの土台も強固、健康経営優良法人に4年連続で認定されるなど働きやすい環境も整っているため、安心しながらのチャレンジが可能となっています。自組織の未来も共に創り上げていければ幸いです。ご興味があればぜひエントリーください。 ▼この仕事で得られるもの ・企業全体を射程としたアーキテクチャ変革のリード経験・データドリブンな企業変革のリード経験・顧客企業の変革/成長、自社組織の成長、自身の成長の三位一体の経験

▼所属部門について ERPコンサルタントを募集しているのが、Enterprise Transformation事業本部という部門になります。企業のコアビジネス（＝基幹業務）に特化をし、全社横断的な変革を支援するプロフェッショナル集団です。 変化が激しく不確実性の高い時代において、企業が価値を創造し市場に届けていくために変革の実行は避けて通れません。昨今のDXという文脈ではAI、ビッグデータ活用などテクノロジー導入が目的化してしまい、なかなか思い描いていた成果が出ていないことも多く、それには様々な要因が考えられるものの、一つには基幹業務へのアプローチが疎かになっていることが挙げられます。 基幹業務は“企業活動の心臓”とも例えられ価値創出の土台となっており、うまく機能しないと活動全体が停止、多方面に著しい影響を及ぼします。逆に言えば、あらゆる変革のボトルネックとなる基幹業務の変革を適切に支援することができれば企業成長に寄与でき、その先の社会全体に大きなベネフィットをもたらすはずです。 コアビジネスの変革で企業及び社会の可能性を解き放つ、この想いに少しでも共感いただければぜひご応募を検討ください。

【募集背景】 従来、弊社は「業務プロセス改革」「ユーザサイドでのIT導入支援」といった領域で、大手グローバル企業様を中心に様々なご支援の実績を積み上げて参りました。さらに昨今では、エンタープライズITだけでなくお客様が提供するプロダクトに対する企画支援やプロダクトマネジメント支援といった領域でのご相談も増えています。 ? しかし、このデジタルプロダクト開発の領域においても、エンタープライズITと同様に、事業会社内においてビジネス側とIT側の両者をシームレスに繋ぐ役割を担う人材が不足しているのが現状です。また、プロダクト企画開発を任された担当者の中には、プロダクトを「作る」こと自体を目的化してしまい、本来定義したはずのビジネスをいつの間にか忘れてしまっている方も少なくありません。 ? そこで、我々はこのような状況に陥りがちなお客様のプロダクト企画開発を本来の目的である「事業の成功」という目的に導くために「Product Climb」という新しい支援サービスを立ち上げました。「Product Climb」ではプロダクト企画開発を単なる「モノづくり」として捉えず、「ビジネス企画（事業計画）」や「サービス企画（コトづくり）」という一段階高い視座からプロダクト企画開発を捉えなおすことをサービスのコンセプトとしています。この「Product Climb」を将来の主力事業の一つに育てるべく、共にサービスを作って頂ける方の募集を致します。 ▼コーポレートサイト サービス紹介ページ プロダクト企画開発を伴走するコンサルティングサービス（Product Climb） 【サービスの特徴】 1．エンドユーザーの本質的な課題・ニーズの深掘り 「プロダクトの提供価値は本当にエンドユーザーのニーズを叶えているのか？」そして、「プロダクトが解決しようとしている課題がエンドユーザーに本当に望まれているのか？」を確認します。このようなプロダクト設計の根幹に関わる疑問は、開発の早い段階で明確な答えを持つことが重要になります。 ? 2．企画の可視化 事業戦略をプロダクトに落とし込んでいくプロセスは、抽象的なものを徐々に具体的にしていくプロセスです。その上で重要なことは、要件定義まで行ってから設計図を作って可視化をするのではなく、企画段階から少しずつ可視化をしていくことです。当初考えていたプロダクトの方針が様々なステークスホルダーとの会話の中でズレないように、企画段階の抽象的な段階からその可視化を行い、抽象から具体へのプロセスをブレなく進めることが重要になります。 ? 3． ビジネスアナリシス手法による業務分析 BtoB向けプロダクトの場合は特に業務フローの分析は不可欠です。なぜなら、往々にして、そのプロダクトですべてのお客様の業務プロセスをカバーできる訳ではなく、運用のプロセスも含めたソリューション提案こそがそのプロダクトの提供価値となるからです。お客様の業務プロセスを、プロダクトがカバーできるサービス領域と、運用でカバーするサービス領域に分解することで、トータルでお客様の課題解決提案ができるプロダクトの設計をすることが重要になります。 ? 4．アジャイル手法の実践 道のりが長く、突然の変化への対応が求められるプロダクト企画開発のプロセスにおいて、その変化への対応力が高いアジャイルの手法は有効です。例えば、UI/UXの検討は従来型の開発プロセスでは要件定義後に行われることが多いですが、アジャイル的な考え方では、プロダクト企画の早期段階から、イメージしているプロダクトの提供価値を可視化し、実際に今作ろうとしているプロダクトにその提供価値が反映していきます。 ? ５． 定性・定量分析からの改善計画の立案 当然ながら、プロダクト開発は作ったら終わりではありません。リリース後もKPI分析やVOC、営業活動を通してのフィードバックなど定性情報、定量情報を組み合わせ、あらゆる角度からPMF（プロダクトマーケットフィット）を確認していくことが重要になります。